冬のボーナスがカットされる人必見!ボーナスが十分に支給される業種をご紹介

冬のボーナスが少なくなりそう…

ボーナスカットされた企業って多いのかな?

冬のボーナスに向けて何かできることはないかな?

このようなことにお悩みではありませんか?

この記事では、冬のボーナスカットを懸念する人に向け、下記を紹介していきます。

・ボーナスカットを宣言された企業の実例
・冬のボーナスまでに”今”できること
・コロナ禍でもボーナス支給額が変わらない職種
記事を読むことで、冬のボーナスに対しての不安を払拭することができます!

コロナで冬のボーナスがカットされた企業の例

以下では、コロナウイルス感染拡大の影響を受け、すでに冬のボーナスカットが決まった企業を紹介していきます。

全日本空輸(ANA)は基本給までも下がる?

全日本空輸のANAは、フライトの大幅な減便が続いたことで、業績に大きな悪影響を与えています。
すでに労働組合に向けて「冬のボーナスゼロ」を提案しているそうです。加えて、同業界のスカイマークボーナスを見送る方針となっています。

さらにANAでは、ボーナスのカットだけではなく、基本給の引き下げも懸念されているとのことです。
そうすると、ボーナスを含め、従業員の年収は3割ほど減ることになります。従業員の精神的な苦痛はかなり大きいといえるでしょう。

従業員の中にはアルバイトを余儀なくされている人もいるらしく、変わり果てた現状に難色を示す人がかなり増えているようです。

オリエンタルランド(TDR)は7割減

ボーナス関連で今年もっとも大きなニュースになったのは、東京ディズニーランド・ディズニーシーを運営するオリエンタルランドでしょう。

オリエンタルランドも新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、冬のボーナスを7割削減することを複数のメディアが報じています。
対象となるのは正社員と委託職員の約4,000人となっており、ディズニーランドで働く多くの人が苦しみの声を上げています。

さらにオリエンタルランドでは、業績悪化に伴い人件費削減も同時に行われており、ランド内で勤めるダンサーや職員が実質上の解雇を言い渡されるという事態も起こっています

旅行代理店(JTB)はボーナスなし

続いて、旅行代理店のJTB冬のボーナスゼロが確定しています。

2020年の1月ごろはインバウン効果で旅行の需要が高まっていたものの、コロナの影響を受け夏のボーナスはゼロ。そして冬のボーナスもゼロであることが発表されています。

従業員の中には貯金を減らしながら生活している人も多く、この先の将来に不安を隠せない人も多いようです。

冬のボーナスに備えて今できること

以下では、冬のボーナスに備え、今できること(するべきこと)を紹介していきます。

オリエンタルランドやANAのように、盤石の地位を築いたとしても、大きな打撃を受ける可能性がある世の中です。

そんな時代だからこそ、個人でできることはしっかりと行い、将来的な不安を少しでも小さくしておきましょう。

将来設計の見直し

まず、将来設計の見直しをしてみてはいかがでしょうか。

コロナウイルス感染拡大の影響もあり、今後は働き方改革の波がより一層大きくなります。
つまり今の社会は、あなたが所属する会社のみに限らず、社会全体が大きな変革期を迎えようとしているのです。

あなた自身が今いる会社や環境は、この先変わっていくであろう未来に対応できるでしょうか。
もし、この混沌とした社会情勢に対応できていない環境に属しているのであれば、将来設計を見直し、これから生き抜くことのできる環境へシフトすることも考えてみましょう。

特にこれからは、大手企業に所属しているから安定するという時代ではなくなってきます。

ですから、手に職を付けたり、専門性の高い知識を得るなどして、個人の力を付ける必要があるのです。

編集部

加えて、自分がこの先に「やってみたいこと」「叶えたい夢」があるのであれば、もう一度しっかりと見直しみるとよいでしょう。

ボーナスカット対策

冬のボーナスが少なくなることを見越してリスクヘッジを行うことも大切です。

たとえば、

・11月12月は大きな買い物をしない
・給与を少しでも貯蓄に回しておく
・浪費を防ぐために年越しは実家で過ごす
などといった形でボーナスカット対策をしておくとよいです。

編集部

特にボーナスが入ることに期待して、クレジットカードを使い過ぎるというのはよくあることですから、使って問題のない範囲を見極めておくことも重要です。

転職の準備を進める

冬のボーナスをもらって退職をするのであれば、11月から転職活動を進めるとよいです。

なぜなら、年間の求人倍率は11月12月が高くなる傾向にあるからです。
※求人倍率:求職者一人当たりに何件の求人数があるかを示す数値(例1.0倍=およそ1人に1件の求人がある)

実際のところ、厚生労働省の統計データでは、2019年2月の求人倍率が1.59倍であるの対し、12月の求人倍率は1.63倍と高くなっています。
1.63倍というのは年間を通しても高い数値で、求職者にとって転職しやすい時期であることが分かります。

参考:厚生労働省『有効求人倍率・求人・求職の状況』

編集部

したがって、将来設計を見直した際、転職の必要があると感じた方は、転職の準備を進めることをおすすめします。

コロナ禍でもボーナスの支給額が変わらない業種3選

ボーナスカットを提案する企業が多くなる一方、コロナ禍であってもボーナスの支給額が変わらない業種もあります。

中には業績がアップして、ボーナスの支給額が高くなったという企業もあります。

以下にて詳しく見てみましょう。

エンジニア

エンジニアは、社会情勢の影響を受けにくいため、これからの社会に適している仕事であるといえます。

具体的なポイントは下記の通り。

・テレワーク(自宅勤務)も可能
・実績を積んだ分だけ選択肢と収入が増える
・パソコン一台あれば自分で開業することもできる
など、職場環境を選びやすい特徴が揃っているうえに、収入の面でも申し分ありません。

最近では未経験を受け入れてくれる企業も多いですから、機会があればチャレンジしてみてもよいでしょう。

IT事務職

IT事務職もテレワークが可能であるため、社会情勢の影響を受けにくい仕事であるといえます。

それに加え、

・テレワークが可能
・営業などに比べ時間の自由を得られやすい
・IT関連の知識を身に着けてキャリアアップできる
などといったメリットもあります。
そしてITということもあり、比較的に安定している仕事です。

昨今では人気の高い仕事ですが、未経験の方でも十分にチャンスはあります。

オンラインサービスの提供

コロナ禍で大きく業績を伸ばしているのはオンラインサービスの提供を行う企業です。

たとえば、

・オンライン認証サービス
・オンラインショップ(ECサイト)
・オンライン教育(英会話・塾など)
・オンライン会議サービス(zoom・slacksなど)
・オンライン医療(遠隔治療・リモート診断など)
などのサービスを提供する企業です。

そして、オンラインサービスを提供している企業の業績は高いですから、ボーナスの支給額にも期待できます。

またオンラインサービスの提供ではなくとも、「社会情勢の波を受けにくい事業であるかどうか」という視点を持つことは極めて重要です。

まとめ

この記事では、

・冬のボーナスがカットになった企業
・冬のボーナスまでにしておきたいこと
・コロナ禍の影響を受けにくい業種
などを紹介してきました。

先ほど挙げた「エンジニア」「IT事務職」などの職種は、アフターコロナ期に入った後でも、安定して事業を拡大していけます。

ですが、一見して安全そうに思える職種でも、今後になって厳しい局面を迎えるリスクはあります。

たとえば、多忙により特別報奨金がでた医療でも、院内感染やクラスターがでてしまうと仕事は一瞬にして無くなります。

したがって、「コロナ禍で成長した会社なら問題ないだろう」と安易に考えてしまうのは危険です。

編集部

多角的な視点から、これからの時代と自分自身にマッチした職場環境を追求していきましょう。
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