正社員として働いていると、やはり「ボーナス」は気になるところですよね。
なかでも「冬のボーナスの支給額」について気になっている方は多いのではないでしょうか。
そこで本記事では、
・新入社員の冬のボーナス事情
・ボーナスを上げる方法
この記事を読むことで、企業におけるボーナス事情を知れる上に、今よりもボーナスをアップさせるコツがわかるようになります。
編集部
冬のボーナスは平均「38万円」
2019年に行われた厚生労働省の調査によると、冬季ボーナスの平均は「38万654円」という結果になっています。
一方の夏季ボーナスの平均は38万1,520円となり、冬季よりやや高いという結果に。
また、ボーナスを支給する時期や金額についての法律はなく、各企業が独自の判断基準で支給する仕組みになっています。
ボーナスの支給回数は?
続いて、ボーナスの支給回数について詳しく見ていきましょう。
一般的に「年2回」支給される
一般的にボーナスは、夏季と冬季の「年2回」支給されます。
支給のタイミングは夏季が6〜7月、冬季が12月のケースが多いです。
しかし、支給のタイミングも企業によって変わります。
たとえば、ゴールデンウィークを見越して夏季のボーナスを5月に支給する会社も。
会社によってはボーナスが年1回のところもあります。
基本給からボーナスの支給額を計算できる
「そもそもボーナスってどうやって計算するの?」という疑問が浮かぶと思います。
ボーナスは「基本給」に基づいて算出されるため、多くの会社では「賞与1ヶ月分」「賞与2ヶ月分」といった表現になるのです。
基本給も会社によって千差万別なため、属している業界や会社によって、ボーナスの金額は異なります。
ボーナスの支給額は業界によって異なる
前述のとおり、ボーナスの支給額は業界や会社、あるいは社員の年齢によって大きく異なります。
編集部
公務員と一般企業でボーナスは異なる
まず公務員と一般企業のボーナスについてです。
地方公務員のボーナスの平均額(年2回)は150万2238円という結果に。
一般企業の場合、平均でみても38万円×2回で77万円程度です。
また一般企業だと、自然災害やウイルスの感染拡大など予期せぬトラブルが起きると、ボーナスが削減される可能性も高くなります。
そういった意味では、公務員のボーナスは非常に高いといえます。
業界ごとのボーナス支給額
続いて、業界ごとのボーナスについて見ていきましょう。
業界 | 冬季ボーナスの平均支給額 |
製造業 | 518,000円 |
建設業 | 450,199円 |
情報通信業 | 679,407円 |
電気・ガス | 750,450円 |
医療・福祉 | 309,561円 |
教育・学習支援業 | 570,434円 |
金融・保険業 | 561,516円 |
卸売・小売業 | 344,685円 |
飲食サービス業 | 70,398円 |
一般企業でボーナスが高いのは、情報通信業や電気・ガス業界です。
一方で卸売・小売業や飲食サービス業はボーナスが低い傾向にあります。
年齢ごとのボーナス支給額
次に、年齢ごとのボーナス支給額について見ていきましょう。
年齢 | 年間のボーナス平均額 |
20〜24歳 | 322,700円 |
25〜29歳 | 727,800円 |
30〜34歳 | 940,900円 |
35〜39歳 | 1,098,100円 |
40〜44歳 | 1,314,700円 |
45〜49歳 | 1,580,600円 |
50〜54歳 | 1,715,300円 |
55〜59歳 | 1,639,700円 |
60〜64歳 | 1,001,300円 |
ボーナスの支給額は20〜24歳までは支給額が低く、25歳以降から年々増えていきます。
ピークは50〜54歳です。そこから定年を迎えると同時に、徐々に下がっていく傾向にあります。
新卒社員の冬季ボーナス事情は?
ここで気になるのが、「新入社員」の冬季ボーナス事情です。
そもそも新入社員はボーナスを貰えるのか、どれくらい貰えるのか解説します。
夏季よりも「冬季ボーナス」の方が支給される可能性が高い
年齢別のボーナス平均にあるように、新入社員の年齢(20〜24歳)の場合、年間ボーナスが30万円前後の傾向にあります。
これは「冬季ボーナスだけ」支給されている状態です。
なぜなら、4月に入社して最初の半年間は「研修期間」として働くケースが多いため、夏季ボーナスが支給されない傾向にあるのです。
大企業は冬季ボーナスが100,000円前後のところが多い
大企業の場合は、新入社員に対して「一律100,000円」など、冬季ボーナスを一律で支給するケースが多いです。
最初に一律で支給することで、今後の成果に応じてボーナスの平均額が上がっている仕組みになっています。
中小企業は冬季ボーナスなしのところも
中小企業の場合、新入社員への冬季ボーナスがないケースも少なくありません。
もちろん業界や会社によって異なりますが、新入社員へのボーナスに対する待遇は、大企業よりも少ない傾向にあります。
ボーナスの支給額を上げる方法とは?
それでは最後に、ボーナスの支給額を上げる方法について見ていきましょう。
具体的には以下の3つの方法があります。
ボーナスを上げてもらえるように交渉する
転職する
1. 会社から「評価される人」になる
1つ目の方法は、「会社から評価される人になる」こと。
会社によって評価軸は異なりますが、ボーナスにおいてはやはり「成績」が直結しやすいです。
たとえば営業職であれば、ノルマを毎月達成したり、商談の成約率を上げたりと、目に見える成果を出す必要があります。
しかし、少し成果を出せばすぐにボーナスが上がるわけではありません。
地道な努力を続け、誰が見ても納得できるような成果を出してはじめてボーナスアップにもつながるのです。
どんな職種でも、個人の評価を上げることはできます。
編集部
2. ボーナスを上げてもらえるように交渉する
2つ目は「経営陣に直接交渉する」という方法です。
何年経ってもボーナスが全然上がらないのであれば、自分から意思表示をする必要があります。
ただし、直接交渉する前に必ず「希望するボーナスの金額」と「個人評価」をすり合わせましょう。
成果が出ていないのにボーナスアップの交渉をすると、かえって自分の評価を下げてしまいます。
編集部
3. 転職する
3つ目は「転職する」ことです。
数年勤務してもボーナスが上がらない、あるいは上がる気配がない場合、思いきって転職してしまうのが吉。
「会社の業績が悪い」「そもそもボーナスが一律」といった場合、いくら成果を出してもボーナスアップは見込めません。
編集部
売上の大きい会社に入社できれば、自分の成果しだいでボーナスの振り幅も大きくなります。
まとめ
本記事では、冬のボーナスの平均について詳しく解説しました。
一般企業における冬季ボーナスの平均は「38万円」となっており、夏季ボーナスと合わせると年間約77万円が支給されています。
しかし、業界や会社によってボーナスの支給額やタイミングも変わるため、まずは自分の属している会社のボーナス事情についてしっかりと把握することが大切です。
会社の経営状況によっては「ボーナスアップが難しい」という会社もあります。
その場合は、思いきって転職してしまうのがオススメです。
編集部