「秘書の年収が他の事務職よりも高いって本当？」
「役員秘書、公設秘書、色々あるけど年収の高い秘書は？？」
上記のような疑問をお持ちではないでしょうか。
この記事では、「秘書別の年収」「年収をアップさせる方法」などについて詳しく解説していきます。
結論、秘書は他の事務職より年収が高いです。
ではなぜ、秘書の年収は高いのでしょうか。記事にて、その理由についても解説します。
秘書は年収1,000万円を超える場合も！
平均年収については後ほど詳しく紹介しますが、秘書の平均年収は300から500万円程度です。ところが、中には年収1000万円を超える秘書もいます。
たとえば議員秘書、社長秘書、役員秘書、外資系秘書などです。
上記で挙げた秘書は、普通の秘書に比べると必要なスキルや専門的な知識が圧倒的に多く、とって変われる人が少ないため年収が高くなっています。
ただ議員秘書であっても、必ずしも年収が1000万円を超えるというわけではありません。1000万円の年収を超えるのは、有名議員の秘書である割合が高いとされています。
高いスキルを要する仕事であり、仕事の幅も広く、さまざまな仕事をこなせなければいけないからです。
ちなみにいうと、一般的な私設秘書の場合は議員秘書であっても給与は平均的なものとなっています。ただ、役員秘書の中でも社長秘書の場合は、年収800万円以上をもらっている方が多いです。
一方で、一般企業の社長秘書や、役員秘書の場合は、年収が1000万円を超えることはほぼありません。年齢や経歴が若いうちは特に難しいと思っておくとよいです。
秘書は福利厚生も安定している
秘書の福利厚生は安定していることが多いです。
なぜなら、秘書はきちんとした職場で働く会社員であり、秘書を必要とするような職場は相応の環境が保証されているからです。
そのため、各種保険が完備されているところがほとんどとなっています。保険の他にも住宅手当や交通費、ボーナスなどが支給される企業も多いです。
ただし、秘書は上司のスケジュールに合わせて動かなければいけないため、残業時間が長く、有給休暇が希望通りに取れないというデメリットがあります。もちろん、忙しさに応じて給与が高くなる場合がほとんどですが、シフト通りに働けないというデメリットは小さいものとはいえません。家庭環境によっては様々な場面で支障がでてしまいます。
また、最近は派遣として働く秘書も増えてきています。
派遣社員の場合、1500円から2000円というのが平均的な時給。一般的な派遣社員よりも少し高めだと思って大丈夫です。
ただし、1つ知っておいて欲しいのは「派遣の秘書として働く場合は手当てや福利厚生は全て派遣会社の管轄になる」ということ。
全く同じ職場で働く秘書でも、派遣元が変わると福利厚生や給与なども変わってきます。派遣の秘書として働く場合は、派遣会社の労働条件についてしっかり調べておくと良いです。
秘書別の平均年収
以下にて、秘書別で平均年収を紹介していきます。
一般的な秘書
一般的な秘書の平均年収は300〜500万円ほど。300万円を超えるとなると、女性全体の平均年収と比べても非常に高いです。
だたし、働き始めの時点での給与は決して高くありません。
秘書は見習いの場合、あまり戦力として役に立ちませんし、ある程度のスキルがなければ採用すらしてもらえません。
一般的な秘書の中でも、見習い秘書であるうちは年収が250万から300万程度の人がほとんどです。
20代の秘書はそれほど多くの給与をもらっていないと認識しておく必要があります。
とはいえ、スキルを磨き、秘書としての経験値をつけることで給与を上げることは可能です。
社長秘書
社長秘書の仕事の平均年収は約409万円ほど。こちらも平均的な女性の年収に比べると高いです。
月給で換算すると34万円程度が相場となり、派遣社員やアルバイト・パートの場合は平均時給がそれぞれ1,699円、1,103円となっています。
秘書の場合の給料で多いのは367〜420万円が水準で、平均年収が409万円です。
また、全体の給与幅が316〜719万円と比較的広いのも特徴的。これは勤務先、経験、求められるスキルによって大きな差が生じているものだと考えられます。
外資系企業の秘書
能力重視の外資系企業は、高額な年収の秘書も多いです。
外資系企業の秘書は年収500万円～700万円ほどといわれており、日本企業の秘書の倍以上の給与を得ている人も多いです。年俸制で年収1000万円以上になる人もいます。
特に「投資銀行」「証券会社」「会計法律系ファーム」などの職場は、従業員の給与水準が高く、秘書もそれに応じて年収が高く設定されています。経営幹部に気に入られれば、さらに良い労働条件で、高い年収を得ることができるといわれています。
ただし、外資系企業で秘書として認められるためには、プロ通訳に劣らない程の語学力、高いレベルの事務処理能力やコミュニケーション能力などが求められます。
レベルの高い環境下で10年以上の経験を積んだ末に、年収1000万円の大台乗ることができるのです。
公設秘書と私設秘書
国会議員に仕える公設秘書と私設秘書もまた、高い給与を得ています。
公設秘書とは国家公務員であり、国会議員一名につき、3名まで国費を使って雇われている秘書のことを指します。
公設秘書は三人おり、公設秘書の政策担当秘書は一番位が上で、超難関である政策秘書試験に合格する必要があります。そのため、議員秘書の中で最も給料が高く、初任給で42万円、年収だと672万円にもなります。
公設秘書の中の位が2番目とされる公設第一秘書の年収は600万円程度。3番目の位である公設第二秘書の給料は480万円程度です。
一方、私設秘書というのは、国会議員が「公設秘書が三人だけでは心もとないな」感じた時に自腹で雇う秘書のことを指します。
私設秘書を雇う国会議員によって違いはありますが、平均給料は、20万～30万程度だとされています。もちろん経験やスキルに応じて30万円以上の給与を貰っている私設秘書も多くいます。
また、私設秘書には雇う人数に制限がないため、お金持ちの議員はたくさんの秘書を持っています。
秘書で働きながら年収をアップする方法
社長秘書、役員秘書、公設秘書など、どの秘書にも等しく年収アップのチャンスはあります。
以下では、あらゆる秘書に共通する年収アップのための方法を詳しく解説していきます。
まだ秘書でないという方は、「どのようなことをすれば年収が上がるのか」「どのようなスキルや経験が必要とされるのか」という視点でご覧ください。
専門分野の知識を身に付ける
秘書は、他企業の重要なポジションにいる人や上級役員と接する機会も非常に多いです。会社の顔といっても過言ではありません。
そのため、上司の仕事を支えるだけではなく、自身が所属している会社についてもきちんと把握しておく必要があります。
営業職や企画広報担当などと同等の能力までは求められませんが、会社が開発・販売している商品の良い点やアピールポイント、売れ筋路線の把握、業界内におけるその会社の位置づけやストリームライン（簡素化・効率化）なども把握した上で、自然と話せるようにしておくことが重要になります。
つまりは、役員が言葉に詰まってしまったり、忘れてしまって困惑している際に、後ろからそっとサポートできる体制を常に整えておくことです。そういった日常的なサポート体勢が自分のポジションや価値を上げると同時に、年収アップにも反映されます。
語学力を磨く
語学力を磨き、外資系企業の秘書にキャリアップすることも王道の年収アップ方法です。
そのためには、外国語能力はマストアイテムであるといえます。
外資系企業の秘書は、外国語での文書作成や電話や来客対応はもちろんのこと、依頼された時には即座に通訳や翻訳が問題なくできる能力を持っている必要があり、そのスキルに応じて年収が上がります。
秘書としての経験を積みつつ、語学力を磨くことでおのずと年収アップの道は見えてきます。
ひたすら経験と実績を積む
やはり秘書は、経験と実績がものをいいます。
パソコンスキルや一般常識、社会人としての基本マナーだけではなく、柔らかな物腰や丁寧な言葉遣い、また細かな気配りが、秘書に必要とされるスキルです。
これらは経験と実績により裏付けられるものであるため、一朝一夕では身に付きません。
また上司によって業務バランスが左右される、細かく繊細な業務でもあります。
状況に応じた対応、様々な経験が年収を上げるための一歩となるのです。
まとめ
この記事では、秘書の年収について詳しく紹介してきました。
秘書は専門性の高い職種であるため、他の事務職と比べても大幅に給与が高いです。
会社の顔とも呼ばれる存在であるため、やりがいも大きいといえます。
また、「どんどん年収を上げていきたい」と考えるキャリアウーマンには向いている職種でもあります。
頑張りに応じてキャリアアップをしっかりできるため、バリキャリを目指す女性は秘書を志されてはいかがでしょうか。
