コロナでボーナスなしってホント?コロナでもボーナスをもらえる職種をご紹介

「コロナでボーナスなしになるかもって本当?」
「コロナの影響でボーナスカットになる確率は?」
「コロナの影響がない職種ってあるの?」

上記のような疑問をお持ちではないでしょうか。

この記事では、下記についてお伝えしていきます。

・コロナがボーナスに与える具体的な影響
・冬のボーナスはどうなるか
・コロナなどの情勢に影響されにくい業界や職種について

記事を読むことで、コロナがボーナスにどのような影響を与えるのかを把握できます。
それにより、あなた自身がどうすべきかが具体的に見えてくるはずです。

コロナの不安を減らし、ストレスの少ない毎日を手に入れましょう。

コロナがボーナスにももたらす4つの影響

以下にて、コロナが2020年のボーナスにもたらす4つの影響を紹介していきます。

夏のボーナスはコロナの影響により大幅減少が見込まれる

民間企業の2020年夏のボーナスは、前年比-7.6%と新型コロナウイルスの影響で大きく減少すると予測されています。

特に、大企業と比較して「キャッシュをギリギリでやりくりしている企業」 「自粛要請や緊急事態宣言により需要が下がる一部の非製造業」においてはボーナスの減額が免れないのが現状です。
ボーナスを配当するかどうかは「企業の持つ地力の見せ所」となるでしょう。

また、ボーナスの減額ならまだしも、ボーナスそのものが消失するということであれば、企業の体力が損なわれているということの証明に他なりません。
そうなると今後の経営も破綻しかねないため、転職を視野に入れておくことをオススメします。

ボーナスの減額により更なる悪循環が生まれる

ボーナスの支給総額は14.6兆円(前年比-7.6%)となり、大幅に減少するとされていることを先ほど解説しました。

そして、大幅に支給額が減少される理由の一つとして挙げられるのは、「夏のボーナスの支給労働者数が4,154万人(前年比-0.2%)に減少すること」。
つまり、コロナの影響により失われた労働人口の分、ボーナスの支給も下がるということです。

さらに、支給労働者割合も80.2%(前年差-1.7%ポイント)に低下することが見込まれています。

また、コロナの感染収束後、景気がいかに早く回復するかは、個人消費の回復速度にかかっており、仮に夏のボーナスの支給総額が急減すれば、個人消費の持ち直しが遅れることにもつながります。

したがって、ボーナスの支給額が減るというのは、悪循環を生むことにもつながってしまうのです。

民間のシンクタンクや大手証券会社のボーナスも減少見込み

民間シンクタンクや大手証券会社も減少が見込まれています。

実際、証券のシニアマーケットエコノミストは下記のような趣旨の発言をしています。

・令和2年の1~3月期はコロナの多大な影響により幅広い業界・業種で業績が悪化している

・コロナの影響により、2年度以降の業績見通しが立ちにくいため、今年夏のボーナスの支給額は高い確率で抑制される

そして、民間シンクタンクや大手証券会社は4月に入り、2020年の夏のボーナスについての詳細が発表されました。

厚生労働省の『毎月勤労統計』を軸に、民間企業の1人あたりの支給額は前年夏と比べたとき、大手証券会社はボーナスは下記のようになると予測しています。

(参考:厚生労働省『毎月勤労統計調査』)

【三菱UFJリサーチ&コンサルティング】
7.6%減の35万2,366円

【日本総合研究所】
6.4%減の35万7,000円

【第一生命経済研究所】
4.0%減の36万6,0000円

【みずほ証券】
1.9%減の37万4,000円

平均して約5%の減少が見込まれています。

大手証券会社であれ、ボーナスの大幅な減少は免れることはできないようです。

中小や零細企業は特に厳しくなる

大企業のボーナスは大きな差が生じるとされていますが、今年夏のボーナスでは、中小や零細企業が特に厳しくなるとされています。

中小の場合、大企業や中堅企業の状況を見ながらボーナスの額を決めることが多いため、支給額が決まる時期は大企業より遅くなりやすくなっています。

したがって、新型コロナによる影響を受ける期間が長くなり、支給額の減少に拍車がかかってしまうのです。

情勢によってボーナスの支給額が変わるケースは、東日本大震災の際にも見られました。

震災直後の平成23年夏のボーナスは前年夏と比べ、社員数30人以上の企業が0.5%増だったのに対し、5~29人の企業は5.3%減と対照的になっています。

特に、雇用の維持や経営の継続すらも危ぶまれる「中小企業」「零細企業」は、ボーナスを支給する余裕はありません。するとボーナスの減額にとどまらず、支給見送りの可能性が出てくることも考えられます。

また、コロナにより発生しえる悪循環を証明づけるように、第一生命経済研究所の新家氏は「新型コロナによる業績の急激な悪化の影響を強く受ける形で、中小・零細企業ではボーナス支給の見送り・大幅減額を行うところが多いだろう」と発言しています。

ボーナス減額は冬への持ち越しも懸念される

先ほどの紹介にもあった通り、今年夏のボーナスはコロナのよる影響を免れることが難しいうえ、現状ではコロナ収束の気配は全くありません。
そのため、こうしたマイナスの影響は、今年冬以降のボーナスにも持ち越される可能性が大いにあります。

たとえば、リーマン・ショックが直撃した平成21年夏のボーナスは9.8%減となり、同年冬のボーナスは9.4%減と、夏と冬で10%近い減少幅となっています。

2020年の冬のボーナスでも同じくらい、もしくはそれ以上の減額になってもおかしくはありません。

そこで政府が4月7日に閣議決定した緊急経済対策では、感染拡大の収束に目途がつくまでの「緊急支援フェーズ」 「V字回復フェーズ」の2つの時間軸で、緊急的な対策をうつと決めました。

V字回復フェーズでは、新型コロナの影響が特に大きかったとされる「観光・運輸」「飲食」「イベント」などの分野を中心とし、大がかりな反転攻勢に出るとしています。

ただ、ボーナス支給額が減額されることにより、消費者マインドの萎縮や将来不安が煽られるため、対策の効果が小さくなることが懸念されています。

情勢が悪い方へ流れていく以上、個人の動きが極めて重要になります。
国からの支援を得るだけでなく、今の自分にある選択肢を数え、いつでも行動できる準備を整えておくべきです。

IT企業への転職は今!

記事でも紹介したように、コロナの影響により様々な業界・企業が甚大な被害を被っています。

しかし、ことIT業界においては比較的小さな被害におさまっており、一部企業では業績が上がっているという現状があります。

では、なぜIT業界が情勢の悪化に強いのでしょうか。理由は下記の通りです。

・外出自粛という状況だからこそWebサービス事業が真価を発揮している
・Webを介すことの多い業界であるため事業を営む上での感染リスクが低い
・PCとネット環境があれば仕事ができるためリモート勤務や在宅勤務が行いやすい

などの理由からIT業界は情勢悪化のあおりを受けにくくなっています。

コロナや地震などの外部要因に左右されず、安定的な収入・ボーナスを得るには、IT業界がとてもオススメです。

さらに、IT企業では需要の高まりにより採用活動も積極的に行われています。

IT業界への転職を常々考えていた人にとって、今が千載一遇のチャンスだと思ってよいのではないでしょうか。

まとめ

この記事では、コロナがボーナスにどのような影響を与えるかを紹介してきました。

ほとんどの業界・職種ではコロナの影響によりボーナスの減額が予想されています。
しかし、IT業界は比較的、情勢の影響を受けにくく、採用活動も安定して行われています。

コロナ収束のめどが立たっていない今だからこそ、転職のタイミングです。

IT業界へ転職することで、安定した給料やボーナスを得ることができ、不安定で先の見えない将来を危ぶむ必要もなくなります。

「今からだとどのような企業に転職できるか」「情勢に左右されない仕事に今からでも転職できるか」など、転職で気になることがあれば、まずは『IT事務職の教科書』にてご相談ください。

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